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聖書とユダヤ人

聖書の根本的な教え、復活と永遠の命についての解説

アメリカが、まだ気づいていないこと

日本は、アメリカにとって中国や韓国とは比べられないほどの優良なマーケットなのです。


そして、そのことに気づいていないアメリカ人が未だに多いのです。キッシンジャーのような人たちは、今でも中国がアメリカにとって一番の市場で、アメリカの国益にとって大切だと思い込んでいます。


これはアメリカで大物とされているビジネスパーソンの多くが、今でも勘違いしている点なのです。


日本のマーケットは、彼らが想像している以上に優良で大きいのです。確かに面積では日本より中国の方が大きいですが、中国人の気質や中国の環境、貧富の差などを考慮すると、圧倒的に日本の購買力の方がパワーがあります。


中国で今後も販売の拡大が見込めるのは、貧困層に対しての安い生活必需品などについてであって、P&Gや一部の会社にしか利益が見込めないということに、少しづつアメリカ支配層の中でも気づきがあるようです。


スターバックスコーヒーのシュルツ最高経営責任者(CEO)は、日本のマーケットの価値に気づいたアメリカ支配層の一人です。


彼の発言ですが、「日本市場は予想よりはるかに大きな市場だ。景気も良く、展開は強気に考えている」とのことです。


この発言で重要なポイントは、「日本市場は予想よりはるかに大きな市場だ。」というところです。



さて、シーファー前駐日大使という方が、「従軍慰安婦の強制連行がなかったという日本の主張を認めることは、アメリカの国益を損ねる」と発言したことについて一言書いておきます。


日本人の方で、この発言の意味が理解できた人がどれほどいたでしょうか?


どうして彼は、従軍慰安婦ということとアメリカの国益とを同列に考えているのでしょうか。


これは、アメリカが中国や韓国のマーケットを重視している、ということに他なりません。


アメリカが、反日的な抗議活動を支持する、ということは、中国をはじめとする東アジアの利権をアメリカは持ち続ける、ということと、ほぼ同義なのです。


アメリカは、東アジアにおける日本のプレゼンスを低下させることを行う傾向がありました。アメリカは日本を、東アジアのマーケットにおけるライバルだと考えているからです。


つまり、日本の評判を落とし、日本の東アジアにおけるプレゼンスを低下させることがアメリカの利益に繋がると思い込んでいるのです。


しかし、アメリカのリベラル層のこうした考え方自体が、そろそろ古臭くなってきていると思われます。これからも反日的な発言を繰り返して、せっかくの上客である日本のマーケットを失うことが、果たして本当にアメリカの利益になるでしょうか。


アメリカが本当に利益を享受できるのは、日本と協力することによってであり、日本とアメリカの企業が垣根を低くして互いにビジネス環境を整えていくことが、日本にとってもアメリカにとっても、これから最も望ましいことです。


ただし、あくまでもお互いの利益のために垣根を低くすべきですが。


■スタバ、年内日本の店舗数1000店突破へ
http://www.sanspo.com/geino/news/20130510/eco13051017210003-n1.html